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ホーム > JSOL-EDIブログ > EDIとは? 企業間取引の流れと FAX・メールとの違いをわかりやすく解説

業務効率化EDI入門・基礎

2026年01月12日

EDIとは? 企業間取引の流れと
FAX・メールとの違いをわかりやすく解説

EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)とは、企業間で受発注や請求などの取引情報を、あらかじめ取り決めた形式の電子データとして交換する仕組みです。

「メールで注文書を送るのと何が違うのか」「導入すると自社の業務はどう変わるのか」と疑問を感じる担当者もいるでしょう。

本記事では、EDIの基本的な仕組みと役割、企業間取引でやり取りされる情報、FAX・メールとの違い、導入を検討する際のポイントを初心者の方にもわかりやすく解説します。

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    著者情報

    JSOL-EDIブログチーム

    40年以上にわたるEDIサービス提供で培った実績とノウハウをもとに、現場の疑問や課題を整理し、業務改善につながるヒントをお届けします。

目次
  • 1. EDIとはどのような仕組み?
  • 2. なぜ企業間取引にEDIが必要?
  • 3. EDIはFAXやメールと何が違う?
  • 4. EDIを検討するときは何から始める?
  • 5. まとめ

1. EDIとはどのような仕組み?

EDIの意味と役割

EDIは、企業間で取り決めたデータ形式や通信方法に基づき、受発注や請求などの取引データを電子的に交換する仕組みです。

EDIでは、商品コードや数量、単価、納期などの項目に加え、データ形式や通信方法など、企業間でデータを交換するためのルールを取り決めます。そのルールに沿って、ファイル交換などの方法で取引情報をやり取りします。

EDIの特徴は、単に帳票をPDF化して送ることではなく、取引情報をコンピュータで処理しやすい電子データとして交換する点にあります。JIPDECも、EDIを再処理可能な定型的な電子データの交換と位置付け、普通の文章で記載した電子メールとは区別しています。

たとえば、発注データを受注側のシステムへ連携できれば、担当者による転記作業を減らすことができます。

ただし、EDIを導入すれば、すべての処理が自動化されるとは限りません。一般にWeb-EDIと呼ばれる仕組みには、Webブラウザを利用して取引情報を確認・入力する方式もあります。

どの業務・書類をやり取りできる?

企業間取引では、一般に「見積依頼、見積回答、発注、納期回答、出荷、納品、検収、請求、支払通知」といった流れで情報が動きます。

企業間取引の流れ

EDIでは、見積書や注文書、注文請書、納品書、検収情報、請求書など、取引に関するさまざまな情報を電子データとして交換できます。

ただし、どこまでEDIの対象にするかは企業間の合意や業務内容によって異なります。
EDI導入を検討する場合には、まず取引件数が多い工程や、手入力・転記・確認作業の負担が大きい工程を確認するとよいでしょう。

2. なぜ企業間取引にEDIが必要?

紙・FAX中心の運用に残る負担

EDIを活用することで、企業間取引で発生する手入力や転記を減らし、取引データを後続の業務へつなげやすくなります。

FAXで注文を受ける場合、担当者が記載内容を読み取り、商品コードや数量などを販売管理システムへ入力します。文字のかすれや読み違い、入力漏れが起きると、誤出荷や請求金額の差異を招く可能性があります。

メール添付なら紙は減らせますが、PDFやExcelを開き、内容を確認して別のシステムへ登録する運用では、依然として人による作業が残ります。

電話やFAX、メール、郵送など複数の手段が混在すれば、受信状況や過去の履歴も把握しにくくなり、特定の担当者に業務が集中する属人化につながる可能性もあります。

多くの企業で利用される背景

企業間取引は、一社の中だけでは完結しません。受発注における入力漏れや確認の遅れは、納品だけでなく、生産や在庫、請求、支払などの後続業務にも影響します。

そこで、企業間で取引情報の項目や形式をそろえ、コンピュータ間でデータを受け渡す仕組みとしてEDIが利用されています。企業間で交換され、蓄積した取引データは、売上・仕入分析や需要予測などに活用できる可能性もあります。

ただし、こうしたデータ活用の効果は、データの品質や蓄積方法、周辺システムとの連携状況などによって異なります。

3. EDIはFAXやメールと何が違う?

「送る」から「処理できるデータをつなぐ」へ

EDIとFAX・一般的なメール添付との大きな違いは、情報を単に「送る」のではなく、取り決めた形式の電子データとして交換し、後続処理へつなげやすくする点です。

EDIとFAX・メールの違いは、通信手段だけではありません。企業間で取引情報の項目や形式を決め、コンピュータで再処理可能なデータとして交換することがポイントです。

FAXやPDFでは、基本的に人が内容を読み取り、必要な情報をシステムへ登録します。
一方、ファイル交換型EDIでは、社内システムと連携することで、受け取った取引データを後続の登録や照合処理へつなげやすくなります。

なお、メールを通信手段として利用するEDIもあるため、「メールを使っているかどうか」だけではEDIか否かを判断できません。
一般にWeb-EDIと呼ばれるサービスでは、Webブラウザから取引情報を確認・入力できるものもあります。

必要な利用環境やシステム連携の方法はサービスによって異なるため、導入時には自社と取引先双方の運用を確認する必要があります。

導入で期待できる変化と注意点

EDIの導入により、次のような効果が期待できます。

・転記作業の削減
・入力ミスの抑制
・取引処理の迅速化
・履歴・進捗の把握
・ペーパーレス化

ただし、得られる効果は、対象とする業務や取引件数、社内システムとの連携範囲、運用方法によって変わります。

また、EDIを導入すればデータの内容そのものが自動的に正しくなるわけではありません。送信元の入力内容や、商品・取引先などのマスターデータが誤っていれば、その情報が後続処理へ引き継がれる可能性があります。

そのため、EDIを安定して運用するには、入力チェックやマスター管理、例外が発生した場合の対応方法まで含めて設計し、取引する双方が継続して利用できる仕組みにすることが大切です。

4. EDIを検討するときは何から始める?

現状業務を棚卸しして効果が出る範囲を見極める

EDIを検討する際は、製品やサービスの比較から始めるのではなく、現在の企業間取引でどこに手入力や転記、確認作業が残っているのかを整理することが重要です。

最初に、電話、FAX、メール、紙などで行っている企業間取引を洗い出します。
たとえば、次の項目を確認します。

・どの業務でFAXやメールを利用しているか
・取引先は何社あるか
・月間の取引件数はどの程度か
・どこで手入力や転記が発生しているか
・入力や確認にどの程度の作業が発生しているか
・差し戻しや再確認が発生しているか
・取引情報の保管や検索に負担があるか

そのうえで、手入力が多い工程、入力ミスが後続業務へ与える影響が大きい工程、進捗を把握しにくい工程などを優先して検討します。

対象業務を決めたら、交換するデータと自社システムへ連携する範囲を整理し、取引先と利用環境、開始時期、テスト方法、問い合わせ先などを調整します。
すべての取引先や業務を一度に切り替えるのではなく、対象を限定して段階的に導入する方法もあります。

EDIサービスを選定する際には、たとえば次のような観点を確認します。

・接続方式
・Webブラウザを利用する方式への対応
・データ変換
・基幹システムなどとの連携
・セキュリティ
・監視・サポート
・障害発生時の対応
・将来の取引先・データ増加への拡張性

これらの観点を、自社の取引量や取引先の状況、既存システム、運用体制などと照らし合わせて比較することが重要です。

EDIの導入そのものを目的とするのではなく、企業間取引のどの業務を効率化したいのかを明確にしたうえで、自社に適した仕組みや導入範囲を検討しましょう。

5. まとめ

EDIは企業間取引をデータでつなぐ仕組み

EDIは、見積や受発注、納期回答、出荷、納品、検収、請求、支払などの取引情報を、企業間で電子データとして交換する仕組みです。

FAXや一般的なメール添付との違いは、単に帳票を電子的に「送る」だけではなく、企業間で取り決めた形式の電子データを交換し、後続の業務で処理しやすくする点にあります。

検討の出発点は、技術や製品の選定ではありません。まず、自社の企業間取引の中で、

・手入力が発生している場所
・FAXや紙が残っている場所
・個別対応が多い場所
・確認待ちが発生している場所
・同じ情報を複数回入力している場所

などを把握することが重要です。

そのうえで、取引先と継続して利用できる方式、自社システムとの連携範囲、運用体制などを比較し、自社に適したEDIの導入方法を検討します。

JSOLでは40年以上にわたりEDIサービスをご提供しています。EDIに関するご質問や、サービス概要は以下の「資料ダウンロード」「お問い合わせ」をご活用ください。

EDIに関するよくある質問

Q. EDIとは何ですか?
EDIとは、企業間で受発注や請求などの取引情報を、あらかじめ取り決めた形式の電子データとして交換する仕組みです。Electronic Data Interchangeの略で、日本語では「電子データ交換」と呼ばれます。

Q. メールで注文書を送ることもEDIですか?
PDFやExcelなどをメールへ添付し、受信した担当者が内容を確認してシステムへ転記するだけの運用は、一般的なEDIとは区別して考える必要があります。
一方、メールを通信手段として利用し、取り決めた形式の取引データをシステム間で交換する方式もあります。

Q. EDIとWeb-EDIの違いは何ですか?
EDIは、企業間で取引データを電子的に交換する仕組みを表す言葉です。
一般にWeb-EDIと呼ばれる仕組みには、Webブラウザを利用して取引情報を確認・入力する方式があります。ただし、Web画面へ人手でデータを入力するだけの方式については、厳密なEDIの定義とは区別する考え方もあります。

Q. EDIを導入するとFAXをすべて廃止できますか?
必ずしも一度にすべてのFAXを廃止できるとは限りません。
取引先ごとにシステム環境や利用可能な方式が異なるため、対象業務や取引先を整理し、段階的に電子化を進める方法もあります。

Q. 中小企業やEDI未導入の取引先も利用できますか?
EDIを利用できるかどうかは、企業規模だけでは決まりません。
利用する方式やサービスによって必要な環境が異なるため、取引先側の操作性、システム環境、費用、サポート内容などを確認する必要があります。

Q. EDIの導入費用はどのように決まりますか?
EDIの導入費用は、取引先数、交換するデータの種類、接続方式、自社システムとの連携、個別開発の有無、運用・サポートの範囲などによって異なります。
検討時には初期費用だけでなく、利用料や保守費用、社内で発生する運用作業も含めて確認することが重要です。

Q. EDIを導入すれば入力ミスはなくなりますか?
転記によって発生する入力ミスは抑制しやすくなりますが、完全になくなるわけではありません。
送信元で入力した内容や商品・取引先などのマスターデータ自体に誤りがあれば、そのデータが後続処理へ引き継がれる可能性があります。入力チェックやマスター管理もあわせて検討する必要があります。

Q. EDI導入には取引先の協力が必要ですか?
企業間で取引データを交換するため、取引先との調整が必要です。
交換するデータ、利用方式、開始時期、テスト方法、問い合わせ先などを整理し、双方が継続して運用できる方法を検討します。

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